賃貸物件を探す際に、築年数をチェックされる方が多いと思います。
できるだけ新しい物件に住みたいという方もいますし、築年数は古くても安い物件に住みたい方もいますよね。
そこで今回は、賃貸物件の築浅や築古の定義や、それぞれのメリット・デメリットについて解説していきます。
賃貸物件の築年数について気になる、という方はぜひ参考にしてみてください。

賃貸物件の築浅と築古の定義とは？

賃貸物件の築年数について、不動産用語で「築浅」「築古」という言葉がよく使われます。
言葉だけ聞くとなんとなく意味はわかると思いますが、具体的に築年数が何年であれば、築浅や築古と分別されるのでしょうか。
最初に、賃貸物件における「築浅」と「築古」の定義について解説していきます。

築浅とは？

具体的な数値による定義はないものの、築5年以内の物件を「築浅」と呼ぶことが一般的です。
しかし、不動産会社によっては、築3年以内、築7年以内を「築浅」と表記していることもあり、築浅物件には法律的な明確な定義はありません。
気になるのは、築浅物件には新築物件も含まれるのか？という点ですが、新築物件には明確な定義があります。
新築物件は、「築1年未満かつ未入居・未使用」という定義があります。

つまり、築2年以上または1度でも使用されると新築物件という表記で募集はできなくなり、その後は築5年位までを築浅物件として表記しています。
日本の不動産市場は新築信仰が強く、築年数が浅いほど人気があるといえます。
しかし、築年数が新しいからといって、良い物件であるとは限りません。
建物の構造や前の住人の使用状態によっては、築年数が浅くても実際に部屋に入ってみると汚く感じる場合もありますし、逆に築年数が古くてもリフォームやリノベーションで新築同様になっている場合もあります。

築古とは？

築古とは言葉のとおりで、築年数が古い物件を意味します。
築古も築浅同様、法律的に明確な定義や目安はありません。
一般的に築30年以上の物件を築古と呼ぶケースが多いです。
不動産会社によっては、築20年たった時点で築古と区別することもあります。
建物の構造にもよりますが、木造のアパートはとくに築古物件だと、古い建物という印象となるでしょう。
ある程度の築年数になるとリフォームやリノベーションをする大家さんも増え、また築30年を過ぎたあたりから建て替えも視野に入れることもあるでしょう。
なお、建物には法定耐用年数というのがあり、木造は22年、重量鉄骨造は34年、鉄筋コンクリート造は47年と定められていますが、あくまで会計上のルールなので、建物の寿命というわけではありません。

建物の管理状況によって見た目や住み心地は大きく異なってきます。

築浅物件のメリット・デメリットとは？

次に築浅物件のメリット・デメリットについてチェックしていきましょう。
築浅物件への入居をご希望の方は参考にしてみてください。

築浅物件のメリットとは？

先ほどもお伝えしましたが、日本はまだまだ新築信仰が高いので、賃貸物件においても築浅物件は人気があります。
具体的にはどのようなメリットがあるのでしょうか。

設備が新しくてきれい
築浅物件は一般的に築５年以内の物件を指します。
そのため、設置されているキッチンやトイレ、お風呂といった設備が新しくきれいである可能性が高いのがメリットでしょう。
賃貸物件の内見で古いと感じるポイントは、水回りの設備が古いという点です。
築5年以内の築浅物件ですと、水回りの設備も新しいので古さを感じることはあまりないといえます。
また、インターホンや鍵なども最新の設備を備えていることが多く、防犯面においても安心できる物件が多いのもメリットです。

デザインが新しい
築古物件を内見した際はやはり古びていて管理も行き届いていない物件に出会うことがあります。
一方、築浅物件はその時代の流行のデザインなども物件の外観や内装に反映されており、オシャレな物件も多いです。
また間取りについても使い勝手の良い間取りを採用していることが多いのがメリットでしょう。(もちろん例外はあります)

築浅物件のデメリットとは？

築浅物件は築年数が新しいため、設備面や間取りなども使い勝手が良く、メリットがたくさんあることがわかりました。
しかし、築浅物件にもデメリットが存在します。
どのようなデメリットがあるのか見てきましょう。

家賃が高い

築浅物件は人気があるため、家賃も高いです。
建物の外観や内装が古くなってしまい、空室が目立つと空室対策として家賃の値下げがおこなわれます。

また都内でも家賃5～6万円台の築浅物件もありますが、15平米未満の狭い部屋がほとんどです。

必ずしもきれいとは限らない
築浅物件は築5年以内なので、設備や内装がきれいと先ほどお伝えしましたが、前入居者の使用状況によって違いがでてきます。
築5年以内だと、前の入居者が退去したあとでも、設備の交換やリノベーションがおこなわれないことがほとんどです。
クロスなども張り替えないこともあり、クリーニングだけいれて次の入居を募集するというケースもあります。
そのため、前の入居者が掃除を怠っていたりすると、築浅の割に細かい部分はきれいではないと感じる場合もあります。

築年数の古い物件のメリット・デメリットとは？

最後に、築年数の古い物件についてのメリット・デメリットをチェックしていきましょう。

築年数が古い物件のメリットとは？

日本人は新しいものを好む傾向がありますので、当然賃貸物件も築浅物件のほうが人気はあります。
不動産ポータルサイトで検索する際も、築10年以内という条件にする方も多いでしょう。
しかし、築古物件にはメリットがたくさんあります。
具体的にどのようなメリットがあるのか見ていきましょう。

家賃が安い
先ほどもお伝えしましたが、賃貸物件は築年数が古くなるほど入居率が下がる傾向があります。
駅近などの立地の良い物件は別として、築年数がたつほどに空室が目立つようになります。
たとえば、築古物件の近隣に同じような間取りの築浅物件があるとして、同じような家賃だとしたら、築浅物件を選ぶのが一般的ですよね。
そうした背景があり、築年数がたつほどに家賃が下がっていくのが、築古物件のメリットといえるでしょう。

最新の設備に交換されている場合がある
キッチンやエアコン、給湯器などの設備は10～15年が寿命といわれています。
そのため、タイミングによっては入居前にリフォームがおこなわれ、新品の設備と交換されている場合があります。
またリノベーションして使い勝手の良い新築のような間取りになっていたりする場合もあります。
ただし、その場合はもちろん内装費用も多くかかっていますので、家賃は高くなりますが、それでも築浅物件と比べるとお手頃な物件が多いです。

レトロ感が落ち着きを感じる
今は若者の間で昭和レトロがブームになっています。

ノスタルジーが溢れ、初めて接するのに懐かしいという感情が生活に落ち着きを与えてくれます。

築古物件は高齢の方には昔ながらの生活が継続でき、若者にとってはエモい気持ちが楽しめる物件です。

築古物件のデメリットとは？

外観や内装が古い
リノベーションをおこなっていない築古物件は、設備や内装、外観なども古いケースが多いです。
とくに内見時は何も荷物のない状態ですので、余計古く感じでしまうでしょう。

しかし外観も10～15年毎に大規模修繕を行っていたり、内装もリノベーションまでやっていなくともリフォームでだいぶ綺麗になっている部屋もあります。

気になる物件がありましたら、一度内見してみるのをオススメします。

地震に弱い可能性
設備と同様、建築技術も年々進化しています。

そのため、築浅物件の方が地震にも強い造りになっていることが多いです。

耐震で気になる方は一つの目安として新耐震基準となっているかをチェックしましょう。

新耐震基準かどうかは建物の築年月を見ると分かります。

1981年(昭和56年)5月31日までに建築確認を受けた建物は「旧耐震」、1981年6月1日以降に建築確認を受けた建物は「新耐震」となります。

新耐震基準の建物は、震度6以上の大規模地震でも建物が倒壊しないことを条件として建てられています。

これに対し旧耐震基準に沿って建てられた築古物件は、震度5強程度の揺れで倒壊しないことを条件としているため、震度6以上の地震対策が十分ではない可能性があります。

なお、この耐震基準は築年月ではなく、建築確認を受けた日が基準となっています。

そのため、工事期間を考えると1982年築でも旧耐震基準で建てられているケースもありますので注意が必要です。

まとめ

今回は、賃貸物件における、「築浅」と「築古」について解説しました。
どちらの物件にもメリットとデメリットが存在します。
賃貸物件を探す際は、メリット・デメリットをしっかり把握して、自分に合った物件を選びましょう。

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